AIを使った副業は、ここ数年で一気に広まりました。ChatGPTや画像生成AIなどのツールが普及したことで、「自分でもできそう」と感じる人が増えています。
私も実際にAIを活用した副業に取り組んできましたが、常に頭の片隅にあったのは「会社にバレたらどうしよう」という不安です。
この記事では、AI副業が会社にバレる仕組み、副業禁止規定との関係、そしてバレないための工夫について、私の体験談や具体的に使ったAIツールの話も交えて解説していきます。
AI副業は会社にバレる可能性があるのか
在宅でできるAI副業は匿名性も高く、最初は「誰にも気づかれないだろう」と思いがちです。
しかし、現実には住民税やSNS、ちょっとした人間関係から副業が明るみに出ることがあります。
私は初めて副業収入を得た時、「これくらいの金額なら大丈夫だろう」と油断していましたが、思わぬところからバレそうになった経験があります。
住民税で副業がバレる仕組み
会社員が副業で得た収入は確定申告で申告する必要があります。
その際、住民税も合算されるため、本業の給与額と釣り合わない住民税額が会社に通知されることがあり、そこから副業がバレるのです。
私はAIで生成した文章を販売し、最初の年に30万円ほどの収入がありました。
その際、確定申告で住民税の「普通徴収」を選び忘れてしまい、翌年の住民税が会社を通じて処理されました。
経理担当者に呼ばれて「収入が増えているけど何かしているの？」と聞かれた時の焦りは今でも鮮明に覚えています。
SNSやブログが原因になることも
AI副業はネット上で完結することが多いため、一見するとバレにくそうですが、SNSやブログから足がつくケースもあります。
私の知人はStable Diffusionを使ってイラストを生成し、海外サイトで販売していましたが、Twitterに投稿した作品を同僚に見つけられ、副業が社内に広まってしまいました。
匿名でも、独自の作風や言い回しから身元が推測されることは意外と多いです。
私自身もブログ運営をしていた頃、ChatGPTで生成した記事をリライトしてアップしていました。
最初は匿名で安心していたのですが、記事に出てくるエピソードが自分の実体験に近かったため、友人に「これ書いたのあなたでしょ？」と指摘されたことがあります。
そこから会社に噂が流れるのではとヒヤヒヤしました。
副業禁止規定との関係
副業がバレるかどうか以上に大事なのは、「そもそも会社が副業を認めているか」という点です。
就業規則には必ず副業に関する条項があり、これを無視するとトラブルになる可能性があります。
就業規則の副業禁止は絶対ではない
私が勤めていた会社では、「業務に支障を与える副業は禁止」「会社の信用を損なう行為は禁止」と書かれていました。
つまり、すべての副業を禁じているわけではなく、会社に迷惑をかけなければ認められる余地がある規定です。
例えば、私はChatGPTを使ってブログ記事の下書きを作り、それを自分の言葉でリライトしてアフィリエイト収益を得ていました。
この活動は会社の事業とは関係なく、業務時間外に行っていたため、「規則違反ではないだろう」と判断しました。
ただし、規定の解釈は人事や上司次第で変わるため、絶対に安全とは言い切れません。
法律上の副業の扱い
法律面では、副業自体を禁止する規定は存在しません。
むしろ、厚生労働省が2018年に発表した「副業・兼業の促進に関するガイドライン」では、副業を推進する方向性が示されています。
ただし、労働契約法では労働者に「職務専念義務」が課されており、本業に支障を与える副業は問題視される可能性があります。
私は社労士に相談したことがあるのですが、その際に「副業は違法ではないが、会社の規則を破ると懲戒対象になる可能性がある」と説明されました。
法律上は認められていても、会社のルールを無視することは危険なのです。
実際に黙認されるケースもある
私の知人はMidjourneyで生成した画像をオンラインで販売していました。
勤め先の会社は副業禁止規定を持っていましたが、上司が「仕事に支障が出なければ大丈夫」と非公式に認めていたそうです。
このように、就業規則に「禁止」と書かれていても、現場では黙認される場合もあるのが現実です。
AI副業をバレないようにする工夫
副業を始めるときに一番大切なのは、「どうやってバレないようにするか」という意識です。
実際に私がやってきた工夫や、逆に油断して失敗した経験を交えながら具体的に紹介します。
小さな行動の積み重ねが、最終的に会社に知られるかどうかを分けるのだと痛感しました。
確定申告で普通徴収を選ぶ
副業収入を申告するとき、住民税の支払い方法を「普通徴収」に設定すれば、会社に副業分の住民税が通知されません。
私は最初、この仕組みを知らずに「特別徴収」のまま提出してしまい、住民税の金額が急に上がってしまいました。
経理担当から「収入増えたんですか？」と軽く聞かれたとき、心臓がドキッとしたのを覚えています。
もちろん本当のことは言えず、適当に「去年より残業代が多かったんですかね」とごまかしましたが、あの瞬間は冷や汗ものでした。
2年目からはしっかり普通徴収を選ぶようになり、それ以降は会社から何も言われなくなりました。
ただ、役所に確認したとき「自治体によっては普通徴収を希望しても認めない場合がある」と説明を受けました。
つまり、必ずしも誰にでも通用する方法ではないのです。
私は、提出前に市役所の税務課に電話して、普通徴収を希望できるかどうかを確認するようにしています。
ちょっとした手間ですが、精神的な安心感は大きいと感じました。
AIツールの利用をオープンにしない
私はChatGPTやClaudeを使って文章を作り、ブログやnoteに公開していました。
最初の頃は「この文章はAIを使って執筆しました」と正直に書いていたのですが、それがきっかけで知人から「最近AIで記事書いてるって聞いたよ。もしかして副業やってるの？」と探られたことがあります。
悪意のある言い方ではなかったのですが、私は一気に顔が赤くなりました。
その後はツール名をわざわざ明かすのをやめました。
同じように、Stable DiffusionやMidjourneyで画像を作る人も増えています。
ですがSNSで「これはAIで作ったイラストです」と投稿すると、逆にフォロワーから「それ副業で使ってる？」と憶測されるリスクがあります。
AI副業を隠したいなら、あえて言わなくてもいいことをわざわざ公表しない方が安全です。
私は今、ブログで使う画像にMidjourneyを使うときも、あえて説明を入れず「フリー素材風に」自然に掲載しています。
そのほうが余計な詮索をされずに済むのです。
さらに言えば、AIツールの課金履歴も油断できません。
クレジットカードの利用明細を家族に見られて「ChatGPT Plusってなに？」と聞かれたとき、説明に困ったことがあります。
結局「仕事の勉強用に試してる」と言ってごまかしましたが、ここでも「副業に使ってる」と悟られる可能性はあったと感じました。
ツールを使うのは便利ですが、使い方や見せ方を誤るとバレるきっかけになるんだなと身をもって学びました。
本業への支障を避ける
AIを使った副業は短時間で成果を出せるのが魅力ですが、油断すると本業に悪影響が出ます。
私は一時期、夜中にChatGPTで記事を量産し、朝方まで修正作業をしていました。
その結果、翌日の会議で強烈な眠気に襲われ、上司から「顔色が悪いけど大丈夫？」と心配されました。
その言葉はやさしいものでしたが、私には「副業で疲れてるのでは？」と疑われているように聞こえてしまい、動揺したのを覚えています。
そこからは作業時間を大幅に見直しました。
夜遅くまでPCに向かうのをやめ、代わりに朝早く起きて作業するようにしました。
すると体も楽になり、本業への集中力も落ちなくなりました。
本業を最優先にする姿勢は、会社に副業を悟られないための最低条件だと痛感しました。
加えて、AI副業のテーマ選びにも工夫が必要だと感じました。
私は最初、IT系の知識を使って解説記事を書いていましたが、本業でも似た分野を担当していたため「社内で得た情報を使ってるんじゃないか」と思われかねません。
そこで今は趣味の映画やビールレビューなど、業務とは無関係のテーマを選ぶようにしています。
これなら「副業」としての匂いが強く出ず、安心して取り組めます。
まとめ
AI副業は、税金やSNS、人間関係をきっかけに会社にバレる可能性があります。
就業規則には副業禁止と書かれていても、法律的には副業が全面的に禁止されているわけではありません。
ただし、会社の規則を破れば懲戒処分になるリスクはあるため、慎重に判断する必要があります。
私自身は、ChatGPTやClaudeを使ったライティング、Stable Diffusionを使った画像生成などを試しながら、副業収入を得てきました。
収入は月に数万円から十万円近くまで伸びたこともありますが、その裏には「バレたらどうしよう」という不安が常にありました。
最終的に大切なのは、自分にとって副業のリスクとメリットをどう天秤にかけるかです。
AI副業は新しい可能性を広げてくれますが、その一方で会社員としての立場とのバランスをどう取るかが課題になります。
これから始める人には、自分に合ったペースで、安全に取り組む方法を探してほしいと思います。
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