AIで描いたイラストをネットに投稿したり、販売してみたいと考える人は年々増えています。
無料で使える画像生成ツールが増えたことで、誰でも気軽に美しいビジュアルを作れるようになりました。
とはいえ、ふと心配になるのが「これ、違法にならないのかな？」ということ。
自分で描いたわけじゃないのに売ってもいいのか、著作権侵害に当たるのではないかと感じるのは自然な感覚です。
私は、AI画像生成ツールを使ってブログのアイキャッチ画像を作ることがあります。
ただ、その画像を販売したいと考えたときに、少し調べてみたらいろんな意見や情報があって混乱してしまいました。
法律のグレーゾーンを感じつつも、きちんとした情報に基づいて判断したかったので、今回はその経験も踏まえて、AIイラストと著作権、そして販売の可否について深掘りしてみます。
AIイラストと著作権の基本
まず知っておきたいのは、AIが生成したイラストは「誰の著作物なのか？」という点です。
実際のところ、日本の著作権法では人間が創作したものにしか著作権は発生しません。
つまり、AIが自動で描いたイラストには、基本的に著作権は存在しないと考えられています。
この「著作権がない」という状態、実は良くも悪くもやっかいです。
著作権が発生しないということは、誰でも自由に使っていいという意味でもありますが、その一方で自分だけの権利として守ることもできないということになります。
AIイラストを生成した本人が「これは自分の作品だ」と主張することは、現行法ではやや難しいのです。
とはいえ、画像生成に使用したプロンプトや構成を工夫し、独自性の高い結果を出した場合には、一定の創作性が認められる余地もあります。
その場合は、完全に無権利ではないと考えることもできますが、あくまでもケースバイケースで判断されます。
商用利用・販売はなぜグレーゾーン？
では、AIイラストを商用目的で販売することは違法なのかというと、そこが非常にあいまいです。
なぜなら、AI画像そのものには著作権がないとされている一方で、その画像が「著作権を持つ何か」に似ていた場合は、別の問題が発生するからです。
例えば、AIが生成した画像が有名なアニメキャラクターや実在の人物に似ていた場合、その使用が肖像権やパブリシティ権の侵害になる可能性があります。
さらに、元になった学習データに著作物が含まれている場合、その利用方法によっては著作権侵害を問われるリスクもあります。
このあたり、一般のユーザーから見ると「ちゃんとルールを守ってるつもりでも、知らないうちにNGな使い方をしている」ということが起こり得ます。
最初の頃はMidjourneyで生成した画像が某アニメキャラにそっくりで焦ったことがありました。
意図せず似てしまうこともあるので、事前に生成内容をよくチェックすることは欠かせません。
2025年時点の法改正・事例
2025年現在、日本ではAI生成物に関する法整備がまだ追いついていないのが現状です。
文化庁もAIと著作権の関係について何度か見解を出してきましたが、明確なガイドラインがあるわけではありません。
ただ、2023年には海外で注目された裁判がありました。
画像生成AI「Stable Diffusion」の開発元が、学習に利用した画像の出どころについて著作権侵害で訴えられたケースです。
この事例は、AIツールの運営側が訴えられるというものでしたが、今後の判例次第では、ユーザー側にも波及する可能性があります。
国内でも、AIイラストを販売していたクリエイターがSNSで炎上した例もあります。
そのケースでは違法とまでは断定されませんでしたが、やはり「オリジナル性の欠如」や「盗作の疑い」をかけられると、イメージダウンにつながる恐れがあると感じました。
信頼を積み重ねることが大切なクリエイティブの世界では、倫理的な観点も無視できません。
違法とされるケース／合法に販売する方法
ここで整理しておきたいのは、実際に「これは違法」とされやすいケースと、合法とされやすい販売方法です。
まず違法とされる可能性があるのは、次のようなパターンです。
実在するアーティストの作品を明示的に模倣するプロンプトで画像を生成した場合、その結果が元の作品に酷似していると、著作権の侵害にあたる可能性が高まります。
また、特定のキャラクターや芸能人の顔をベースにした場合は、肖像権やパブリシティ権の侵害も懸念されます。
逆に、合法な方法としては、まず商用利用が許可されたAIツールを使用することが前提となります。
そのうえで、生成した画像に自分の加工や編集を加えることで、ある程度の創作性をプラスすることも効果的です。
たとえば、背景や配色、構図を工夫し、完全にAIまかせではなく、自分の意思を反映した作品に仕上げることがポイントです。
私がよくやっているのは、AIでベース画像を作り、Photoshopなどで微調整を重ねる方法です。
元の画像と仕上がりの印象が大きく変わるので、自分の作品として納得して販売できます。
購入者からの信頼も得やすくなりますし、トラブルの防止にもつながるでしょう。
AI画像販売サイトごとの対応（例：BOOTH、Skebなど）
では、実際にAIイラストを販売するにはどのような場所を選ぶべきかというと、現在は複数のプラットフォームが対応を明示しています。
BOOTHは特に個人クリエイター向けに人気がありますが、AIイラストに関しては「AI生成であることを明記すれば販売OK」という立場をとっています。
SkebもAI生成物に関しては明確なポリシーを持っています。
ただし、Skebはリクエスト制であり、オーダーメイドのイラストを受け付けるプラットフォームなので、AIイラストだけで活動するのは難しいかもしれません。
他にもnizimaやFANBOXなども選択肢に入りますが、各プラットフォームごとに規約は異なるため、出品前に必ず最新の利用規約を確認する必要があります。
ツールによっては「商用利用NG」の場合もあるので、AI画像の生成元と販売先の両方でチェックが必要です。
個人的なおすすめとしては、販売ページでAI使用の有無を正直に記載し、購入者が納得して購入できるようにすることです。
透明性を保つことが信頼につながり、長期的な活動にもプラスになります。
まとめ
AIイラストの販売は、2025年現在もグレーゾーンにある分野です。
ただし、注意点を押さえて丁寧に対応すれば、違法行為にならずに活動することも十分可能です。
著作権がどこにあるのか、商用利用が可能なツールかどうか、販売先の規約がどうなっているか。
そのあたりをしっかり確認したうえで、自分らしい作品を安心して届けていくのが大切です。
私自身、AIイラストを使っていく中で「人の目にどう映るか」「どこまで自分の創作として胸を張れるか」を常に考えるようになりました。
AIという便利なツールをうまく活用しながら、クリエイターとしての倫理や信頼も大切にしていきたいと思っています。
今後、法律やプラットフォームの対応も少しずつ整備されていくでしょう。
今だからこそ、自分なりの判断軸を持ち、安心して活動できる土台をつくっていくことが大事だと感じています。
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